ドメインのご相談
ビジネスで運営するホームページや会社のメールアドレスには独自ドメインが必須です。ウェブサイトのURLやメールアドレスに使われるドメイン名は社名やサービス等の名称で取得することがによって、顧客や取引先に自社の存在を効果的にアピールすることが出来ます。
《CPIドメイン》CPIサーバーならマルチドメイン複数無制限の設定が可能です
| ドメイン名 | 取得条件等 | 申請費 |
有効期限 |
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| 汎用.jp | .jp | 日本国内に住所を持つ個人・団体・組織であればいくつでも取得できます。 | ||
| 属性型ドメイン | .co.jp | 日本国内で登記を行っている以下の法人組織が登録できます。株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、有限責任事業組合、信用金庫、信用組合、外国会社（日本で登記していること）、企業組合（co.jpかor.jpのどちらか１つを選択可能）、投資事業有限責任組合、合同会社 | ||
| .ac.jp | 高等教育機関、学術研究機関など登録できます、大学、大学校、高等専門学校、大学協同利用機関などの学術研究機関、学校法人、職業訓練校、職業訓練法人 | |||
| .ed.jp | 初等中等教育機関および19歳未満を対象とした教育機関が登録できます。保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校、各種学校のうち、主に18歳未満を対象とするもの | |||
| .go.jp | 日本の政府機関や各省庁管轄の研究所、特殊法人、独立行政法人が登録できます。 ※政府機関については日本政府を2つの組織とみなしてgo.jpドメイン名を割り当てているとの考えから、政府内の組織単位の判断は行っていません |
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| .gr.jp | 個人や法人により構成される任意団体が登録できます。 2名以上の日本在住の個人による任意団体もしくは、2つ以上の日本で登録された法人による任意団体 |
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| .ne.jp | 日本国内のサービス提供者によるネットワークサービスが登録できます。 1サービスごとに１つのドメイン名を登録できます（同一組織でもサービスごとに異なるne.jpドメイン名を登録できます） |
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| .or.jp | 以下の法人組織が登録できます。 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人、農業共同生活組合、生活協同組合、国連当の公的な国際機関、国連NGOまたはその日本支部、外国政府の在日会館、企業組合（co.jpかor.jpのどちらか１つを選択可能） |
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| gTLDドメイン | .com | 企業・営利組織向けドメインです *1 | ||
| .net | インターネット関連組織向けドメインです *1 | |||
| .org | 非営利団体・その他団体向けドメインです *1 | |||
| .info | 情報サービスを提供する組織向けドメインです *1 | |||
| .biz | ビジネス用途向けドメインです *1 | |||
| 都道府県.jp | 47都道府県ドメインです *1 |
*1 取得対象は上記の党利定義されていますが、個人のお客様の取得も可能となっております。
